ペプチ堂「安全か」「どこで買うか」という検索が、1年で6倍から10倍に増えていた
アメリカで『ペプチドは安全か』『どこで買うか』といった検索が2025年3月から2026年2月の1年で6〜10倍に急増。人気が伸びているだけでなく、疑いながら検索する人も同じだけ増えていた。
執筆：ペプチ堂管理人／最終更新：2026-08-28
アメリカで「ペプチドは安全か」「どこで買うか」「合法か」といった検索が、2025年3月から2026年2月の1年で6倍から10倍に増えていた。
単純な人気の急上昇というより、疑いながら検索する人が同じ速さで増えている。
日本語での同様のデータは、今回の調査では見つからなかった。
「ペプチド」への関心が海外で急拡大している——という話はよく見かけます。ただし、伸びているのが「使ってみたい」という検索なのか、「これ、本当に大丈夫なのか」という検索なのかは、あまり区別されていません。実際の数字を調べると、後者の方が目立って伸びていました。
伸びていたのは「疑いの検索」だった
検索広告向け分析ツール「DataForSEO」のデータを集計したPeptidesExplorer社の記事(2026年発表)によると、アメリカでの検索ボリュームは1年でこう変わっています。
| 検索語(英語) | 2025年3月 | 2026年2月 | 伸び率 |
|---|---|---|---|
| are peptides safe(ペプチドは安全か) | 3,600件/月 | 27,100件/月 | 約7.5倍 |
| are peptides steroids(ペプチドはステロイドか) | 2,400件/月 | 18,100件/月 | 約7.5倍 |
| where to buy peptides(どこで買うか) | 1,900件/月 | 12,100件/月 | 約6.4倍 |
| are peptides legal(合法か) | 1,600件/月 | 9,900件/月 | 約6.2倍 |
| how to get peptides(入手方法) | 590件/月 | 6,600件/月 | 約11倍 |
| peptides vs steroids(ステロイドとの違い) | 720件/月 | 3,600件/月 | 約5倍 |
出典：PeptidesExplorer「Peptide Statistics 2026」(DataForSEO集計、Google広告キーワードデータの米国月間平均)
「入手方法」「どこで買うか」だけでなく、「安全か」「合法か」という検索まで同じ速さで伸びているのが特徴です。興味本位の検索が増えただけなら、こういう疑い型のキーワードはここまで伸びません。
それでも規模は「承認薬」の足元にも及ばない
同じ資料では、個別の成分名そのものの検索数も分かります。
- セマグルチド：150万件超/月
- チルゼパチド：82万3千件/月
- BPC-157：7万4千件/月
- レタトルチド：4万500件/月
- TB-500：3万3,100件/月
- GHK-Cu：1万8,100件/月
承認薬であるセマグルチド・チルゼパチドの検索数は、未承認ペプチドであるBPC-157やTB-500の10倍以上あります。「ペプチドが伸びている」という話の中身は、実際にはGLP-1系の承認薬が大部分を占めている、というのが実態に近いようです。
ヤバい点は？
- このデータはアメリカの検索データであり、日本語での同様の急増を示す一次資料は今回見つかりませんでした
- DataForSEOによる推計であり、Google公式の統計そのものではありません。算出方法の詳細は非公開です
- 検索数が増えることと、実際に使う人が増えることは別の話です。「安全か」を検索する人が全員使うわけではありません
ペプチ堂管理人の本音
正直に書きます。この記事を作る過程で、僕は一度間違った数字を書きかけました。手元の調査メモには「『peptide』という単語単体の検索が1年で6倍(20万→122万件)になった」という記述があり、最初はそれを見出しにしようとしていました。
ところが、引用元とされたページを自分で開いて確認したところ、その数字はどこにも書かれていませんでした。書かれていたのは、この記事で紹介した「安全か」「どこで買うか」といった、より具体的な検索語の伸び率でした。元の数字は、集計の過程でどこかから紛れ込んだ、根拠のないものだった可能性があります。
一次資料を自分で開かずに数字を引用すると、こういうことが起きます。**「調査済み」というメモがあっても、公開前にもう一度自分の目で確認する。**この記事自体が、その教訓の実例です。
関連する成分
出典
- PeptidesExplorer「Peptide Statistics 2026」(DataForSEO集計。2026年8月28日、原文を直接確認)